コンテンツ | 株式会社IBLC

高橋　亮　農林水産省は5月、農業の生産力向上と持続性の両立をイノベーションで実現する「みどりの食料システム戦略」（みどり戦略）を策定。2050年までに農林水産業のCO2ゼロエミッション化の実現や、化学農薬使用量（リスク換算）の50％低減、耕地面積に占める有機農業の取り組み面積を25％（100万

サカセ・アドテック株式会社力を加えずに膨らんで元に戻る三軸織物の技術を活用した人工衛星用アンテナ材料で世界シェア６０％を獲得している。単純な織物構造ではあるが、これからその応用範囲は広い。【本技術の概要】宇宙航空研究開発機構（JAXA）が2022年度打ち上げを予定する技術実証衛

情報通信研究機構（NICT）カラーフィルタが不要で、1回の撮影により自然光による立体物をマルチカラーのホログラムとしてセンシングできるシステムを開発した。【本技術の概要】国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）、国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）、学校法人桐蔭学園桐

三井化学株式会社ヒトの体温を感知して、接着剤を使わなくても粘着力を発現する体温感知自己粘着シートを開発した。【本技術の概要】三井化学株式会社は、ヒトの体温を感知して、自己粘着を発現する体温感知自己粘着シートを開発した。シート自体が持つ自己粘着性のため、糊を使用することなく、シー

柿谷均　2019年の暮れ、中国湖北省武漢市に端を発した新型コロナウイルス感染症（COVID-19）は、翌2020年にはまたたく間に全世界に広がり、人類がかつて経験したことのないパンデミックが今もなお続いている。その一方でまったく新しいタイプのワクチンがわずか一年足らずのうちに開発された。これ

東京工業大学アンモニアの人工合成反応でルテニウムなどの貴金属を使わず、窒化ランタン(LaN)表面の窒素空孔を反応場として利用する高い合成活性を持つ触媒を開発した。【本技術の概要】東京工業大学元素戦略研究センターの細野秀雄栄誉教授、同センターの叶天南(Tian-Nan Ye)特任

大日本印刷株式会社皮膚上に貼り付けたディスプレイに外部から送られた画像メッセージを表示できるコミュニケーションシステムで、スマートフォン、タブレット端末に匹敵する新たなデバイスである。【本技術の概要】東京大学大学院工学系研究科長・染谷隆夫教授の研究チームと大日本印刷株式会社（D

株式会社ファームロイド新型コロナウイルスの感染対策のため、医療施設、介護施設、公共施設などでの消毒・滅菌を担う国産ロボット「UVBuster」が実用化された。【本技術の概要】バイオエンジニアリングの株式会社ファームロイドは、板橋区と日本大学医学部附属板橋病院の産官学によ

西村尉辞　カーボンニュートラルの実現に向け、電気自動車の普及が急速に進展しています。現在の重要課題は、走行距離とコスト。そしてこの課題解決には、主要部品である蓄電池の更なる開発が必要です。現在はリチウムイオン電池が主体で研究開発は継続されていますが、安全性については輸送において危険物指定され

ロート製薬とソニーイネのもみ殻を原料とした多孔質炭素材料に、従来の活性炭より優れた体臭吸着および原因菌捕捉効果を発見した。【本技術の概要】ロート製薬とソニーの共同研究により、余剰バイオマスであるイネの籾殻（もみがら）を原料とした多孔質炭素材料『トリポーラス』が、加齢臭の

「有望技術紹介」と「専門家コラム」